対策書作成の技術

スムーズなクレーム処理には技術が必要です!

そもそもクレーム発生を減らすには

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そもそもクレームの発生を防ぐには?

そもそも、クレームの発生を防ぐ、又は発生しても正当性を主張できるようにしておけば、対策書を作成すると言う手間は掛かりません。

一般的には、品質保証システムや工程管理などの説明になりますが、このサイトは「技術(わざ)」で負担を減らす事を目的としています。

正攻法ではないかもしれませんが、負担を減らすと言う意味で実施してください。

その方法とは、

「自社の弱い個所を把握し、見積り条件に盛り込む」

ことです。

難しい規格は広めに設定し、作り辛い材料や工程は避けるようにします。

客も「昔からこの規格だから」「昔からこの材料だから」と言う理由だけで設定している場合が多く、緩和できる余地は多々あると思います。

そして、それを間違いなく図面に落とし込み規格化します。

客先図面は、「考慮して修正した」と言われても盛り込まれていない場合もありますので、キッチリ確認しましょう。

この流れは品質保証部だけでは不可能なので、盛り込んで欲しい項目を一覧にして営業部や技術部に渡しておきましょう。

場合によっては緩和がどうしても認められない事はあると思います。

または、営業部が「緩和ばかりでは技術のない会社と思われる」という理由で嫌がるかもしれません。

もし認められない場合には、恐らく不良が流出すると言う事を社内で明確にし、生産ラインで特別注意させるか、若しくは出荷前検査で重点的なチェックをさせ流出を食い止めましょう。

クレームの発生は品質保証部の、そして会社のクビを締める事になるのは事実です。


 

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2017/02/01